「メールアドレスが存在しているか確認する方法が知りたい」
「もし存在しないメールアドレスを登録されたらどうなる？」
など、自社サイトに登録されるメールアドレスが本当に存在するものなのかを確認する方法が知りたいとお思いではありませんか？
メールアドレスの存在確認をすることは、配信能力の低下や不正注文のリスクを抑えるためにも重要な作業です。
特に、会員登録が必要なECサイトをお持ちの企業様は、顧客とのやり取りのためや、重要なメルマガを届けるためには正しいメールアドレスを登録してもらわないと困ることが多いでしょう。
この記事では、
- メールアドレスの存在確認をする方法は3つ！
- メールアドレスの存在確認ができるおすすめのサービス3選
- 存在しないまたは使い捨てアドレスが登録されるリスク3つ
などを解説していきます。
存在しないまたは使い捨てアドレスを登録されることに困っている企業様は、本記事を一読すれば、自社に合った最適なメールアドレス存在確認の方法が見つかるでしょう。
目次
メールアドレスの存在確認をする方法は3つ！
まず初めに、メールアドレスの存在確認をする3つの方法をご紹介します。
- 確認用メールを送信してみる
- SMTPを使用して検証する
- メールアドレスの存在確認サービスを利用する
なかには、あまりおすすめしない方法もありますが、自社に合った最適な方法を探す参考にしてください。
それでは、以下で1つずつ詳しく解説していきます。
1. 確認用メールを送信してみる
まず1つ目は、「確認用メールを送信してみる」ということです。
確認用メールといっても、相手からの返信を必要とするものではなく、登録してくれたことへの感謝の気持ちを伝えるサンキューメールだと思ってください。
確認用メール(サンキューメール)を送り、エラーメッセージが返されなければ、登録されたメールアドレスは存在している可能性が高いと判断できます。
ただし、エラーメッセージが返されることが連続すれば、こちらの信用が落ち、配信能力が低下するリスクがあることは覚えておきましょう。
どのようなケースで配信能力が低下するリスクが高まるのかについては、『4.1 【リスク1】メール配信能力が低下する恐れがある』で詳しく解説しています。
2. SMTP検証を行う
メールアドレスの存在確認には、「SMTPサーバーによる検証」も有効です。
SMTPサーバーは、送信者からのメールを受け取り、そのメールを受信者のメールサーバーへ転送する役割を果たしています。
また、メールが送れないなどの問題が発生した場合、その旨を送信者に通知する役割も担っています。
つまり、存在しないメールアドレスにメールを送ろうとした場合は、メールが送れないことを送信者が確認できます。
ただし、SMTP検証にはデメリットもあります。
デメリットの1つは、SMTP検証をするには手間がかかるということです。
また、セキュリティ上の理由で多くのメールサーバーから拒否されてしまうため、不特定多数のメールアドレスの存在確認を行うのは難しい可能性があります。
もし、検証に成功したとしても、頻繁に検証を行うとスパム行為とみなされるリスクもあります。
これらのリスクを抑えるためには、メール検証の工程を適切に設計し、セキュリティと使いやすさのバランスを取ることが重要です。
3. メールアドレスの存在確認サービスを利用する
メールアドレスの存在確認で最もおすすめな方法は、「メールアドレスの存在確認サービス」を利用することです。
なぜこの方法が最もおすすめなのかというと、メールアドレスの形式チェックや存在確認に加えて、ドメインの有効性、スパムトラップや使い捨てアドレスでないかまで詳細に分析してくれるからです。
また、先程紹介した「SMTP検証を行う」手間が省けるので、業務に負担がかかることなくメールアドレスの存在確認が行えます。
以下では、メールアドレスの存在確認ができるおすすめのサービス3選を紹介します。
メールアドレスの存在確認ができるおすすめのサービス3選
ここでは、メールアドレスの存在確認ができるおすすめのサービス3選を紹介するので、導入を検討している企業様はぜひ参考にしてください。
| サービス名 | 特徴 |
|---|---|
| clearout |
|
| zero bounce |
|
| Mail Validator |
|
メールアドレスの存在確認をまとめて一括でできるサービスは、海外のものが多いですが、「Mail Validator」は当サイトを運営するかっこ株式会社が開発・提供しているサービスです。
当社は、ほかにも国内導入No.1の不正検知システム（※）を提供しており、海外製サービスよりも高精度で信頼性が高いのが特徴です。※2025年3月末日時点。株式会社東京商工リサーチ「日本国内のECサイトにおける有償の不正検知サービス導入サイト件数調査」による
「Mail Validator」について詳しくは、以下で紹介します。
不正会員登録を防ぎたいときは「Mail Validator」がおすすめ
- ECやオンラインサービス決済時に、メールアドレスの有効性を確認して審査をより強力なものにしたい
- 会員登録時のメールアドレスが正しく確実に到達するものかどうかを判定したい
- コストを掛けずに会員登録時の不正対策をしたい
- 会員登録時のメールアドレスの特性を不正対策に活用したい
などとお考えの企業様におすすめするメールアドレス存在確認サービスです。
「Mail Validator」の仕組みや特徴は、以下の図をご覧ください。
※引用：かっこ株式会社
信頼性・検知精度が高いメールアドレス存在確認サービスをお探しの企業様は、以下からダウンロードしていただき、お気軽にお問い合わせください。
注意すべきメールアドレスには「使い捨てアドレス」と「メールエイリアス」もある
注意すべきメールアドレスは、存在しないメールアドレスだけではありません。
「使い捨てアドレス」や「メールエイリアス」も、会員登録が必要なサイトを運営する企業様は注意するべきです。
使い捨てアドレスを判断できるメールアドレス存在確認サービスは多いですが、メールエイリアスかを判断して注意を促すことができるサービスは少ないです。
先ほど、メールアドレスの存在確認ができるおすすめサービスでも紹介しましたが、「Mail Validator」なら低コストでメールエイリアスかどうかの判定を行うことができます。
存在しないメールアドレスや使い捨てアドレス、メールエイリアスが登録されるリスクについては、以下で詳しく解説していきます。
存在しないまたは使い捨てアドレスが登録されるリスク3つ
存在しないまたは使い捨てアドレスが登録されるリスクは3つです。
- メール配信能力が低下する恐れがある
- ECサイトでは不正注文のリスクが高まる
- 大事なメルマガが届かない
メールアドレスの存在確認を行うことの重要性を知ることができるので、必ず最後までお読みください。
【リスク1】メール配信能力が低下する恐れがある
メールが届かずエラーメッセージとして返ってくることが多くなれば、メール配信能力が低下します。
つまり、メールサーバーがあなた(送信者)の信用度・評価を下げてしまうことで、受信者の迷惑メールフォルダに振り分けられてしまう可能性が高くなるということです。
こうなると、大事なお知らせやメルマガが受信者へ届かなくなってしまうので、売上低下やブランディングにも大きな影響を与えることになるでしょう。
【リスク2】ECサイトでは不正注文のリスクが高まる
存在しないまたは使い捨てアドレスが登録されることで、ECサイトでは不正注文のリスクが高まることも注意すべき点の1つです。
例えば、さまざまなアドレス(存在しないもの・使い捨て・エイリアス)を使い分けて、
- 紹介制度を悪用して複数のアカウントを作り、紹介報酬を不正に取得する（会員登録で得られるアフィリエイトポイントなど）
- 数量限定の抽選商品に、転売目的で複数アカウントを使用して多重申し込みをする
などの不正注文が行われるケースがあります。
EC事業者にとって不正注文をされることは、正規顧客からの信用を失うことに加えて、ブランドイメージにも傷がつくことになります。
不正注文のリスクをなるべく抑えるためには、不正注文対策の1つとして、メールアドレスの存在確認サービスを活用するようにしましょう。
【リスク3】大事なメルマガが届かない
存在しないまたは使い捨てアドレスが登録されると、大事なメルマガが届かないといった問題が発生します。
そもそもメルマガを送る目的は、
- 自社サイトへの誘導
- 商品購入やサービス利用をうながす
- 接触の機会を得られるように親近感を生み出す
などです。
つまり、メルマガが届かないとこれらの目的による自社への利益が得られなくなります。
【要注意】Gmailに大量に送る場合はメールが届かない可能性がある
ここで1つ注意してもらいたいことは、Gmailに大量にメルマガなどを送る場合、メールが正常に届かない可能性があるということです。
これはGoogleが2024年2月から始めた取り組みで、その背景には、実在の企業を装った「なりすましメール」による被害が急増しており、Gmailの利用者に届く迷惑メールを減らすためだと考えられます。
以前までは正常に送信できていたメールが、エラー通知として返ってきてしまう場合は、この取り組みが原因の可能性が高いでしょう。
確実にメールを届けるためには、Googleが発表している「メール送信者のガイドライン」に沿った対応を行うようにしましょう。
存在しないメールアドレスと判明したときの対処法3つ
もし存在しないメールアドレスなど、不正アドレスだと判明したときの対処法は3つです。
- 送信リストから削除する
- 登録アドレスに間違いがないか確認連絡をする
- 会員登録の時点で存在確認ができるサービスを利用する
それでは、対処法を順に見ていきましょう。
【対処法1】送信リストから削除する
もし存在しないメールアドレスなど、不正アドレスだと判明したら、すぐに「送信リストから削除する」ようにしましょう。
削除しないままでいると、メールサーバーがあなた(送信者)の信用度・評価を下げてしまうことで、受信者の迷惑メールフォルダに振り分けられてしまう可能性が高くなるので注意してください。
削除作業は手間に感じますが、このような手間を減らしたい場合は会員登録時に自動でメールアドレスのチェックができるサービスを活用するのがおすすめです。
【対処法2】登録アドレスに間違いがないか確認連絡をする
登録者とメールでのやり取りが必要な場合に限りますが、登録者の入力ミスである可能性が高いときは、電話番号を利用して確認するようにしましょう。
ただし、この作業も業務のなかでは負担に感じることもあるでしょう。
上の対処法と同じく、こちらの場合も会員登録時に自動でメールアドレスのチェックができるサービスを活用すれば、業務の負担を減らすことができます。
【対処法3】会員登録の時点で存在確認ができるサービスを利用する
対処法1.2でもお伝えしましたが、会員登録の時点でメールアドレスの存在確認ができるサービスである「Mail Validator」を利用すれば、今後の手間を大きく減らすことができるでしょう。
存在しないメールアドレスを登録されることで、面倒な対処法に加えて、『4. 存在しないまたは使い捨てアドレスが登録されるリスク3つ』でも紹介したリスクが発生します。
現在、存在しないメールアドレスを登録されることに、業務の負担とリスクを抱えている企業様は、お気軽にお問い合わせください。
【利用者向け】2009年以前から使っているメールアドレスは要注意！
最後は、利用者向けになりますが、2009年以前から使っているキャリアメールのアドレスをお使いの方への注意をお伝えします。
「注文フォームで正しいメールアドレスを入力してもエラーになってしまう」原因として考えられるのは、メールアドレスの国際基準「RFC」に違反しているアドレスを使っている可能性があります。
メールアドレスの国際基準「RFC」とは、「Request For Comments」の略で、インターネットに関する技術の標準を定める団体のインターネット技術標準化委員会(IETF)が正式に発行している文書のことです。
つまり「RFC」に違反しているメールアドレスとは、RFCで定められている仕様・要件に準拠していないアドレスのことをいいます。
「RFC」に違反しているメールアドレスの多くは、携帯電話のメールアドレス（例：「@docomo.ne.jp」「＠ezweb.ne.jp」のキャリアメール）だということです。
では実際に、「RFC」に違反しているアドレスとはどのようなアドレスなのかを、以下で紹介していきます。
違反メールアドレスとなる3つのケースを紹介
「RFC」に違反しているアドレスは、以下の3つです。
違反アドレスと認識されてしまう1つ目は、アットマーク(＠)の直前や、メールアドレスの先頭にピリオド(.)がある場合です。
例①：「.aaaa@example.co.jp」
例➁：「aaaa.@example.co.jp」
また、アットマーク(＠)より前でピリオド(.)が連続している場合も、「RFC」に違反していると認識されてしまいます。
例①：「aaaa..@example.co.jp」
例➁：「aa..bb@example.co.jp」
3つ目のケースとして、半角英数字・一部の記号以外の文字列を含んでいる場合も、RFCで定められている仕様・要件に準拠していないと見なされます。
一部の記号とは、「. ! # $ % & ‘ * + – / = ? ^ _ { | } ~」のことです。
例①：「aa[aa@example.co.jp」
例➁：「aa@bb@example.co.jp」
もし、あなたがお使いのキャリアメールアドレスがこれらに該当する場合は、今すぐに変更するようにしましょう。
まとめ
メールアドレスの存在確認作業は、会員登録が必要なサイトを運営する企業様にはぜひ行ってもらいたいことです。
メールアドレスの存在確認をする方法は3つあり、
- 確認用メールを送信してみる
- SMTPを使用して検証する
- メールアドレスの存在確認サービスを利用する
これらの方法を行うことで、
- メール配信能力が低下する恐れがある
- ECサイトでは不正注文のリスクが高まる
- 大事なメルマガが届かない
などのリスクを抑えることができます。
メールアドレスの存在確認をする方法で最も有効とされているのが、「メールアドレスの存在確認サービスを利用する」ことです。
今回は、メールアドレス存在確認サービスのなかでも、信頼性が高く安心して利用できるものとして「Mail Validator」を紹介しました。
コストをなるべく抑えながらも、高い精度でメールアドレスの存在確認を行いたいとお考えの場合は、ぜひ「Mail Validator」を検討してみてください。
