ECサイト運営で行うべきリスク対策15個！会員登録から決済まで潜む危険まとめ

「ECサイトを運営するうえで行うべきリスク対策とは？」
「リスク対策をしないでいるとどんな問題が発生するの？」

など、ECサイトを運営するうえで、リスクを最小限に抑えるための対策を知りたいと思っている方はいませんか？

実は、自社構築ECのほとんどが本来すべきリスク対策ができていないと言われています。

このリスク対策を怠っていると、不正アクセスによる情報漏えいや、クレジットカードの不正利用が後を絶たないなどの問題が発生する恐れがあります。

この記事では、

• ECサイトのリスク対策不足で起こる問題4つ
• ECサイト運営で行うべきリスク対策15個
• 【おさらい】かっこの不正検知システムでECのあらゆるリスク対策が可能！

などを解説していきます。

最後まで読むことで、自社ECサイトで行うべきリスク対策について知ることができ、すぐに対策に乗り出すことができるでしょう。

なお、以下から自社の不正リスクをチェックすることができるので、ぜひやってみてください。

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【注意】多くのECサイトで本来すべきリスク対策ができていない

ECサイトを運営するうえでリスク対策をすることは重要ですが、実は多くのECサイトで本来すべきリスク対策ができていないのが現状です。

以下は、IPA 独立行政法人情報処理推進機構が行った、セキュリティ対策の実施に関する調査結果です。

※引用：IPA 独立行政法人情報処理推進機構

調査結果からも分かるように「ECサイトのリスク対策を行わないと被害に遭う」という認識が低く、継続的なセキュリティ対策（セキュリティ運用・保守）への経営資源の割りあても不十分です。

ECサイトを運営する全ての事業者は、今すぐリスク対策状況を確認し、不足している部分がある場合はすぐに対策を行うようにしましょう。

ECサイトで本来すべきリスク対策とは？

先程も出てきた「本来すべきリスク対策」とは、

• 不正会員登録対策
• 不正アクセス対策
• クレジットカード不正利用対策
• 自社サイトのなりすまし(フィッシングサイト)対策

です。

なかでも、自社ECサイトで不正アクセスによる情報漏えいが発生した場合は、自社・顧客双方に大きな被害が出るため、早急に不正アクセス対策は行うべきです。

ECサイト運営において、これらのリスク対策不足で起こる問題や損失については、以下で詳しく解説していきます。

また、行うべきリスク対策の詳しい内容については、『3. ECサイト運営で行うべきリスク対策15個【起こりうる問題別に紹介】』で知ることができます。

ECサイトのリスク対策不足で起こる問題4つ

ECサイトのリスク対策不足によって起こる問題は、おもに4つあります。

1. 不正会員登録によって不正注文リスクが高まる
2. 情報漏えい発生による経済的損失
3. クレジットカード不正利用による費用負担やサイト閉鎖
4. 自社サイトのなりすましによる顧客への被害拡大

リスク対策不足によって起こる4つの問題は、以下で1つずつ解説していきます。

【問題1】不正会員登録によって不正注文リスクが高まる

問題の1つ目は、偽のメールアドレスや使い捨てアドレスを登録されることで、不正注文リスクが高まるということです。

例えば、偽のメールアドレスや使い捨てアドレスを使う目的には、

• 紹介制度を悪用して複数のアカウントを作り、紹介報酬を不正に取得する（会員登録で得られるアフィリエイトポイントなど）
• 数量限定の抽選商品に、転売目的で複数アカウントを使用して多重申し込みをする

などがあります。

これらはどちらもECサイトで発生している不正注文です。

また、偽のメールアドレスや使い捨てアドレスを登録されることで、メルマガが届かないといった問題も発生します。

そもそもメルマガを送る目的は、

• 自社サイトへの誘導
• 商品購入やサービス利用をうながす
• 接触の機会を得られるように親近感を生み出す

などです。

つまり、メルマガが届かないとこれらの目的による自社への利益が得られなくなります。

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【問題2】情報漏えい発生による経済的損失

問題の2つ目は、不正アクセスやサイバー攻撃による情報漏えいによって経済的損失を被ることです。

ちなみに、不正アクセスもサイバー攻撃もどちらも同じような意味合いですが、不正アクセスによりデータ改ざんや顧客データ流出などの損害を受けた場合は、サイバー攻撃と称されることが多いです。

もし自社ECサイトから機密情報や顧客の個人情報が漏えいしてしまうと、損害賠償などの経済的損失は免れません。

実は、情報漏えいによる経済的損失は、中小企業でも数億円にのぼることもあります。

よって、自社ECサイトをお持ちの事業者は、「不正アクセス対策」は必ず行うようにしましょう。

以下の記事では、不正アクセス・サイバー攻撃の26個の手口と対策を紹介しているので、本記事と併せて参考にしてください。

なお、情報漏えいがどれだけの経済的損失を招くかについては、以下で紹介する「実際に情報漏えいが発生してしまった企業の2つの事例」を見ていただければ理解できるでしょう。

2つの事例を紹介

ここでは、実際に情報漏えいが発生してしまった企業の2つの事例を紹介していきます。

• 事例1. KADOKAWAがサイバー攻撃を受けた事例
• 事例2. 株式会社SODAで約275万件の個人情報が漏えいした事例

【事例1】KADOKAWAがサイバー攻撃によって特損36億円

※引用：日本経済新聞

KADOKAWAのサイバー攻撃は、被害規模が大きく、多方面において従業員や顧客情報が漏えいしました。

情報漏えいに対しての損害賠償額は明らかにしていませんが、多額な金額であることは予想されます。

加えて、ニコニコ動画が復旧するまでに約2ヵ月間もの期間を要した影響も大きく、2025年3月期に36億円の特別損失を計上する見込みだと発表されています。

なお、KADOKAWAのサイバー攻撃については以下の記事で詳細を知ることができるので、本記事と併せてチェックしてみてください。

【事例2】株式会社SODAで約275万件の個人情報が漏えい

※引用：日経XTECH

株式会社SODAが運営するスニーカーマーケットプレイス「SNKRDUNK（スニーカーダンク）」で不正アクセスが発生し、サービスに登録していたユーザー約275万件の個人情報が漏えいしました。

今回の攻撃手法は、「SQLインジェクション」でしたが、この手法はWebサイトやWebアプリケーションの脆弱性につけこみ行われるサイバー攻撃です。

つまり、本来行うべき不正アクセス対策不足により、これだけの大規模な情報漏えいが発生したということです。

以下の記事では、自社の脆弱性をチェックする方法を紹介しているので、本記事と併せてチェックしてみてください。

実際に情報漏えいが発生してしまった企業の2つの事例を紹介しましたが、例えばどのような不正アクセス対策を行えばいいのかについては『3.2 不正アクセスによる情報漏えい対策5つ』で詳しく解説しています。

また、企業が不正アクセスの被害に遭ってしまった場合の対応手順マニュアルは、以下からダウンロードできるのでご活用ください。

＼不正発覚した時に企業としてどう対応しますか？／

【問題3】クレジットカード不正利用による費用負担やサイト閉鎖

問題の3つ目は、クレジットカードの不正利用により費用負担やサイト閉鎖の危機に直面する恐れがあることです。

もし自社ECサイトでクレジットカードを不正利用されると、「チャージバック」が発生します。

チャージバックとは、クレジットカード不正利用などの理由で、カード所有者本人が決済に対して同意しない場合、カード会社が売上を取り消してカード所有者に返金する仕組みのことです。

チャージバックが発生した場合、チャージバック補償がついている3Dセキュア2.0などを導入していないと、不正利用分の代金はEC事業者が負担することになり、商品も戻ってきません。

ただし、3Dセキュアを過信しすぎてはいけません。

なぜなら、3Dセキュアを導入していても、不正がすり抜けてしまうケースが一定数発生しているため、もし自社サイトで3Dセキュアをすり抜ける不正が多く発生してしまった場合、カード会社からの緊急措置として決済承認率を下げられる可能性が高いからです。

3Dセキュアと決済承認率の関係性については、以下の記事で詳しく解説しておりますので、興味がある方はお読みください。

つまり、3Dセキュアを導入していない場合でチャージバックが増加してしまったり、3Dセキュアを導入していても不正のすり抜けが多く発生してしまった場合は、サイト閉鎖に追い込まれる恐れもあります。

※引用：独立行政法人情報処理推進機構 IPA

このように自社ECサイトでクレジットカード不正利用が発生するリスクは、想像するよりもはるかに大きいものになるということです。

なお、例えばどのようなクレジットカード不正利用対策を行えばいいのかについては『3.3 クレジットカード不正利用対策4つ』で詳しく解説しています。

【問題4】自社サイトのなりすましによる顧客への被害拡大

問題の4つ目は、自社サイトになりすましたサイトをつくられることで、顧客への被害が広範囲に及ぶことです。

自社サイトのなりすましとは「フィッシングサイト」のことで、ユーザーの個人情報を搾取することが目的で行われる詐欺行為です。

知らないうちに自社になりすましたフィッシングサイトを作られると、正規サイトと思い込んだユーザーが次々にフィッシングサイトに自分の個人情報を入力してしまいます。

結果、フィッシングサイトから大事な顧客の個人情報が搾取され、最悪の場合はクレジットカード情報や口座情報まで搾取されて金銭的な被害が発生します。

このような事態に発展すると、自社への信用は急激に落ちることになるでしょう。

では、どのように自社サイトになりすましたフィッシングサイト対策を行えばいいのかについては、『3.4 自社サイトのなりすまし対策4つ』で詳しく解説しています。

ECサイト運営で行うべきリスク対策15個【起こりうる問題別に紹介】

ここからは、実際にECサイト運営で行うべきリスク対策について、起こりうる問題別に15個紹介していきます。

それぞれの行うべきリスク対策の詳細は、以下で詳しく解説していきます。

不正会員登録対策2つ

不正会員登録対策は、おもに2つあります。

1. 手動チェックを行う
2. ツールを活用する

1. 手動チェックを行う

不正会員登録対策として、手動チェックを行う方法があります。

例えば、会員登録で入力されたメールアドレス宛にこちらからメールを送ってみれば、そのアドレスが有効なものなのかを確認することができます。

ただし、手動チェックは工数がかかり業務効率も悪いので、次で紹介するツールを使うのがおすすめです。

2. ツールを活用する

不正会員登録対策の中で、メールアドレスの有効性を確認したい場合はツールを活用するのがおすすめです。

ここでおすすめするツールは、メールチェックサービス「Mail Validator」です。

「Mail Validator」とは、不正検知システム導入実績No.1（※）のかっこ株式会社が提供するメールチェックサービスで、入力メールアドレスが有効かを即時判断し、「決済審査強化」や「不正登録を防ぐ」ことができます。（※2025年3月末日時点。株式会社東京商工リサーチ「日本国内のECサイトにおける有償の不正検知サービス導入サイト件数調査」による）

「Mail Validator」の利用シーンについては、以下をご覧ください。

※参考：かっこ株式会社

また、「Mail Validator」の特長として、

• 存在確認ができるメールアドレスかを判定する
• エイリアスメールかどうかの判定をする
• 取得してから数時間から数日しか使えない有効期限が短いメールアドレスではないかを判定する
• メールアドレスとしての形式の正しさやメジャーなドメインのタイプミスを判定する
• APIにて既存サービスとしての連携が可能

などがあります。

メールアドレスの有効性を確認できるツールをお探しの企業様は、以下をクリックしてお気軽にお問い合わせください。

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不正アクセスによる情報漏えい対策5つ

不正アクセスによる情報漏えい対策は、おもに5つあります。

1. PCI DSS対応を行う
2. 自社サイトの脆弱性診断を行う
3. システムアップデートを行う
4. アクセス制御・権限管理を行う
5. 不正検知サービス「O-PLUX」を導入する

1. PCI DSS対応を行う

ECサイトの不正アクセス対策として、PCI DSS対応を行うことが求められています。

PCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard）とは、カード会員情報の保護を目的に定めらた、クレジットカード業界の情報セキュリティ基準です。

2004年に国際カードブランド、①American Express ➁Discover ③JCB ④MasterCard ⑤VISAの5社によって策定され、その5社が共同設立した組織であるPCI SSC（PCI Security Standards Council）が運営・管理を行っています。

国際カードブランド5社が共同設立した組織「PCI SSC」の公式サイトはこちら

PCI DSSに準拠することで、不正アクセスからユーザーの個人情報を守り、Webサイトの改ざんなども防ぐことができます。

2. 自社サイトの脆弱性診断を行う

不正アクセス対策として、定期的なセキュリティテストを実施し、サイトの脆弱性を確認した場合には都度修正を行うことは大事です。

ただし、脆弱性診断を自社で行うのは難しいため、Webセキュリティ診断などのサービスを提供している専門企業に依頼して実施するのがおすすめです。

専門企業へお任せするには多少コストはかかりますが、不正アクセスが発生した時の経済的損失に比べたら微々たるものです。

なお、脆弱性診断のおすすめサービスについては、以下の記事で紹介しているので参考にしてください。

3. システムアップデートを行う

システムアップデートは、誰でも簡単に行える不正アクセス対策の1つです。

システムアップデートには、

• 新しく見つかった脆弱性の修正
• プログラムの不具合改善
• 新しい機能を追加

などの役割があります。

システムアップデートを怠ると、ウイルス感染の危険性が高まったり、不正アクセスを受けやすくなります。

よって、システムやソフトウェアのアップデートの通知が届いたら、速やかにアップデートを行うようにしましょう。

4. アクセス制御・権限管理を行う

ECサイトのリスク対策で大事なのは、アクセス制御を行い重要なデータを守ることです。

サイト管理者や従業員には、業務に必要なアクセス権だけを与えることで、重要なデータへのアクセスを制御できます。

つまり、従業員の中でもアクセスしなくてもいいものには権限を与えないようにすれば、従業員のミスによる情報漏えいリスクを抑えることができるでしょう。

5. 不正検知サービス「O-PLUX」を導入する

ECサイトの不正アクセス対策で最も効果的と言われているのが、不正検知サービス「O-PLUX」の導入です。

不正検知サービスの中でもおすすめなのは、「O-PLUX」です。

「O-PLUX」は、正しいID・パスワードによるアクセスであっても、本人によるものか不正アクセスであるかをリアルタイムに検知するクラウドサービスです。

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不正アクセス対策では、セキュリティレベルを高めることと同時に｢ユーザビリティー｣にも配慮することが重要です。

例えば不正アクセス対策として、購入毎に電話番号、SMS、画像認証を行おうとすると、正規ユーザーの利便性を損なうことになり、カゴ落ちや売上機会損失などが発生するリスクが高くなります。

対して「O-PLUX」は、ユーザーの利便性に影響することなく自動審査を行い、人手と機械 (Bot) による両方の不正行為を対策することができます。

豊富な導入事例もあり、ECサイトをお持ちの企業様だけではなく、多くの顧客データを抱えている大手銀行やネット証券会社、クレジットカード会社様にも「O-PLUX」を導入して対策いただいています。

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クレジットカード不正利用対策4つ

クレジットカード不正利用対策は、おもに4つあります。

1. 3Dセキュアを導入する
2. セキュリティコードを利用する
3. 配送先情報を蓄積する
4. 不正検知サービス「O-PLUX」を導入する

1. 3Dセキュアを導入する

クレジットカードの不正利用対策として、2025年3月末までに全てのEC加盟店に対して3Dセキュアの導入が求められています。

3Dセキュアとは、ネット上の怪しいクレジット決済にのみ本人認証を行う仕組みです。

クレジットカード不正利用対策では、カード決済前・決済時・決済後それぞれに対応できる対策を組み合わせて行うことが大事です。

3Dセキュアの導入は、そのなかでもクレジットカード決済時の不正に対して効果的に働く対策です。

ただし、3Dセキュアだけではクレジットカードの不正利用を完全に防ぐことは難しく、実際3Dセキュアをすり抜ける不正が一定数発生しており、カード会社の審査も以前も増して厳しくなっているのが現状です。

つまり、後述の「4. 不正検知サービス「O-PLUX」を導入する」でもお伝えしているように、3Dセキュアをすり抜けられてしまった場合の二重の不正対策を行うべきです。

なお、3Dセキュアを導入する必要性や、なぜ導入が急がれているのかについては以下の記事で詳しく解説しています。

＼大手事業者の3Dセキュアと不正検知システムの併用事例あり／ ※2022年10月より3Dセキュア2.0に移行となり、3Dセキュア1.0は提供が終了しています。
3Dセキュア2.0についてはこの資料で解説しています。是非バナーをクリックし、ダウンロードください。

2. セキュリティコードを利用する

セキュリティコードを利用することも、クレジットカード不正利用対策の1つです。

セキュリティコードとは、クレジットカードに記載されている3桁もしくは4桁の数字で、カード番号や有効期限等の情報に加え、セキュリティコードで追加の認証を行います。

セキュリティコードは券面認証とも言われていて、3Dセキュア同様にクレジットカード決済時の不正に対して効果的に働く対策です。

ただし、セキュリティコードはクレジットカードに記載されているため、確実に不正利用を防ぐ方法ではありません。

しかし、セキュリティコードを入力させることは、決済に必要な情報が増えることになるのでセキュリティ精度は高まります。

3. 配送先情報を蓄積する

配送先情報を蓄積することは、クレジットカード不正利用対策には効果的です。

不正利用者は、配送先としてカード所有者の住所ではなく、「空き室」や「レンタルオフィス」などを指定してくるケースが多いです。

つまり、配送先情報を蓄積しておけば不正配送先情報の蓄積によって、その情報と合致した場合には商品を送らないということが可能になります。

配送先情報を蓄積することは、クレジットカード決済後の不正に対して効果的に働きます。

ただし、「配送先情報の蓄積」を手作業で行なうには限界があり、ミスも起こりやすいです。

次で紹介する、クレジットカード不正利用対策の『不正検知サービス「O-PLUX」』は、自動で不正配送先情報を蓄積していくので、検知精度や業務効率化の問題は一挙に解決できます。

4. 不正検知サービス「O-PLUX」を導入する

クレジットカード不正利用対策で最も効果的なのは、不正検知サービスの導入です。

数ある不正検知サービスの中でも、国内で最も導入されているのが「O-PLUX」です。（※2025年3月末日時点。株式会社東京商工リサーチ「日本国内のECサイトにおける有償の不正検知サービス導入サイト件数調査」による）

「O-PLUX」は、注文に不審な点がないかを複数の要素でリアルタイムに解析しているので、どこよりも高精度な検知が可能です。

※参考：Cacco Inc.

また「O-PLUX」は、“クレジットカード決済時・決済後両方の不正に対しても”効果的に働きます。

「O-PLUX」はクレジットカード不正利用対策としても優秀ですが、実はECで起こる10個もの不正対策全てを対策することができます。

特にEC事業者にとって自社サイトで起こる不正は、クレジットカード不正利用以外にも悪質な転売や後払い未払い、ポイント不正取得など多岐にわたります。

よって、ECで起こる不正をまとめて対策したいとお考えのEC事業者様は、ぜひ導入を検討してみてください。

などとお考えの事業者様は、以下をクリックしてお気軽にお問い合わせください。

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コストを抑えたいなら「不正チェッカー」もおすすめ

なるべくコストを抑えながらも、クレジットカード不正利用に効果的な対策を行いたい事業者様は、「不正チェッカー」がおすすめです。

「不正チェッカー」は、チャージバック(クレジットカード不正利用)、転売、クレジットマスター対策に特化した不正検知サービスで、先程の「O-PLUX」同様の機能で高精度な検知が可能です。

気になる事業者様は、以下をクリックしてお気軽にお問い合わせください。

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自社サイトのなりすまし対策4つ

自社サイトのなりすまし対策は、おもに4つあります。

1. 自社サイト上で注意喚起を行う
2. 似たドメインが取得されていないか監視する
3. 送信ドメイン認証技術を導入する
4. 「鉄壁PACK for フィッシング」を導入する

1. 自社サイト上で注意喚起を行う

もし、自社サイトのなりすまし(フィッシングサイト)を発見した場合は、大事な顧客が被害に遭うリスクを抑えるためにも、自社サイト上で注意喚起を行うようにしましょう。

ユーザーは少しでも怪しいと感じたら、正規サイトを検索し直してその真偽を確かめようとします。

よって、自社サイトになりすましたフィッシングサイトの特徴なども記載して注意喚起するようにしてください。

注意喚起の分かりやすい例は「ETC利用紹介サービス」の公式サイトをご覧ください

2. 似たドメインが取得されていないか監視する

自社サイトのなりすまし対策として、似たドメインが取得されていないかを監視することも効果的です。

なぜなら、なりすましサイトの多くは、正規サイトと似たドメインが使われるからです。

なお、ドメイン登録の監視を目視で行うのは業務負担が大きいので、ツールの活用や専門家にお願いするのがおすすめです。

3. 送信ドメイン認証技術を導入する

自社のなりすまし(フィッシングサイト)に誘導するために活用される、フィッシングメール対策に有効なのが、送信ドメイン認証技術の導入です。

送信ドメイン認証とは、メール送信元の確認や電子署名の利用、または送信ポリシーの宣言を通じてメールの信頼性を保証するためのものです。

本当にそのメールが正規送信元から送られているものかどうかを確認でき、比較的簡単に導入できることから、フィッシングメール対策としては有効とされています。

主な送信ドメイン認証技術は、以下の3つです。

それぞれ役割は異なりますが、上記3つをまとめて「送信ドメイン認証」と言います。

なお、送信ドメイン認証技術の仕組みについては、以下で詳しく知ることができるのでダウンロードしてご活用ください。

＼迷惑メール対策に必要なDMARCについて分かりやすく解説／

4. 「鉄壁PACK for フィッシング」を導入する

自社のなりすまし対策として最も効果的なのは、不正検知サービスの「鉄壁PACK for フィッシング」の導入です。

「鉄壁PACK for フィッシング」とは、網羅的・効果的にフィッシング対策ができるクラウドサービスです。

「鉄壁PACK for フィッシング」なら、なりすましログインだけでなく、類似ドメインの検知やフィッシングメール・サイト監視など、フィッシングが行われるあらゆるプロセスで対策が可能です。

「鉄壁PACK for フィッシング」の機能については、以下の図をご覧ください。

※参考：かっこ株式会社

自社サイトのなりすまし対策を万全に行いたいとお考えの企業様は、以下をクリックしてお気軽にお問い合わせください。

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【おさらい】かっこの不正検知システムでECのあらゆるリスク対策が可能！

ここまでECサイト運営において行うべきリスク対策4つについて、それぞれどのような対策を行うべきかをお伝えしてきました。

最後におさらいとして、それぞれ4つの行うべきリスク対策(①不正会員登録 ➁不正アクセス対策 ③クレジットカード不正利用対策 ④自社サイトのなりすまし対策)の中で、最も効果的な対策を書き出したのでご覧ください。

これら全ての対策は、当サイトを運営するかっこ株式会社の不正検知システムで、それぞれ組み合せることでECのあらゆるリスク対策が可能です。

自社のECサイトで不正が起こってしまってからでは、その対処や経済的損失によるダメージは計り知れません。

最悪の場合は、サイト閉鎖に追い込まれることもあるので、ECサイトのリスク対策は万全に行うようにしましょう。

まとめ

この記事では、ECサイトを運営するうえでのリスク対策について紹介してきました。

ECサイト運営で起こる問題は主に4つです。

1. 不正会員登録によって不正注文リスクが高まる
2. 情報漏えい発生による経済的損失
3. クレジットカード不正利用による費用負担やサイト閉鎖
4. 自社サイトのなりすましによる顧客への被害拡大

これらの問題は、いずれも被害規模が大きくなる恐れがあり、最悪の場合は損害賠償を含めた経済的損失が数億円にのぼることもあります。

また、経済的損失だけではなく、企業・ブランドイメージの低下も免れないので、その後の売上に伸び悩む・新規顧客を獲得できないといった問題も出てきます。

よって今回は、ECサイトのリスク対策不足により発生する4つの問題に対して、行うべきリスク対策15個を紹介してきました。

なかでも、それぞれの4つの問題に最も効果的な対策は、かっこ株式会社の不正検知システムです。

この記事を参考に、安全なEC運営ができることを願っています。