「メタバースでもなりすましによる不正は起こるの？」
「メタバースを利用する際に、なりすましを防ぐ対策を知りたい」
と考えていませんか。
なりすましによる不正ログインは、メタバースでも発生する可能性があります。
そのため、メタバースを利用する場合、個人・事業者問わず正しいセキュリティ対策を行わなければなりません。
とはいえ、どのような対策を行えばよいのかわからず悩んでいる方も多いのではないでしょうか？
そこで、この記事では、
- メタバースのなりすましによる発生するリスク
- 個人が利用する際になりすましを防ぐ2つの対策
- 事業者がなりすましを防ぐ対策
の流れで、メタバースで発生するなりすましについてまとめて解説します。
また、記事後半では「なりすまし被害を防ぐための対策ツール」を紹介するので、ぜひ最後までお読みください！
なお、メタバースでも不正ログインによるアカウントの乗っ取りや不正な注文のリスクがあります。不正ログインや不正注文ついての対策をまとめた資料があるので、合わせてご一読ください！
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目次
メタバースでも、なりすましによる不正が起こる可能性がある
メタバースとは、インターネット上に構築された仮想現実空間や提供されるサービスを指します。
近年、世界的な仮想通貨の盛り上がりもあり、さまざまな企業がメタバースに進出しています。
また個人がメタバースのサービスを利用するケースも徐々に増えてきました。
しかし、メタバースを利用する際には、IDやパスワードの不正入手によるなりすましの被害に遭うリスクがあります。
たとえば、メタバースの運営者を騙ったフィッシング詐欺やアカウント・パスワードが記載されたリストをもとに不正アクセスされるといった被害には注意が必要です。
なりすましをされた場合、同じアバターを操作されるため、企業の機密情報が流出するリスクもあるでしょう。
そこで、まずはメタバースでなりすまし被害に遭った場合、どのようなリスクがあるのか見ていきましょう。
なお、メタバース活用に関するお役立ち資料は以下のボタンからダウンロードして参考にしてください。
メタバースでなりすましされることで起こりうるリスク5つ
メタバースでなりすまし被害に遭うと、以下の5つのリスクが発生します。
- 個人情報が流出してしまう
- 企業の機密情報を流出してしまう
- 故意に悪質な操作をされてしまう
- 不正な購入・契約を結ばれてしまう
- アカウントが利用できなくなってしまう
メタバースの利用を検討している方は、必ず把握しておきましょう。
【リスク1】個人情報が流出してしまう
なりすましに遭った場合、不正にログインされるため、個人情報が流出する可能性があります。
また、複数のメタバースを利用している場合に、IDやパスワードを同じにしてはなりません。
なぜなら、IDやパスワードが1つでも流出すると、ほかのサービスにも不正にログインされるからです。
個人情報を悪用された場合、メタバース内の通貨を勝手に抜き取られたり、犯罪行為に使われたりする可能性があります。
【リスク2】企業の機密情報を流出してしまう
企業がメタバース事業に参入するとき、オフィスでの利用も考えられます。
しかし、不正ログインをされると、企業の機密情報が流出してしまう可能性もあるので注意が必要です。
新商品やイベントの情報、リモートで行った会議の情報が漏れれば、取引先からの信用失墜にもつながりかねません。
【リスク3】故意に悪質な操作をされてしまう
不正にログインされると、作ったアバターになりすまして、相手との信頼関係が悪化するようなやり取りをされる恐れがあります。
また、勝手にアバターの外見を変更されたり、持っているアイテム・仮想通貨などの資産を売却されたりするリスクもあるでしょう。
メタバース上で不正行為をされた結果、アカウントが使えなくなるかもしれません。
【リスク4】不正な購入・契約を結ばれてしまう
一部のメタバースでは、土地やアイテムなどの購入や契約ができるサービスが提供されています。
なりすましにより、あなたのアカウントから不正に高額な商品を購入される恐れもあるので注意しましょう。
またメタバースを運営している事業者の場合、顧客のアカウントで不正購入が行われれば、補償をしなければなりません。
取り扱っている商品が高額な場合、被害額も拡大するため、注意してください。
【リスク5】アカウントが利用できなくなってしまう
なりすましに遭った場合、不正にログインした第三者が、登録したパスワードなどのアカウント情報を勝手に変更できます。
パスワードなどログインに必要な情報を変えられると、二度とアカウントの利用ができなくなる可能性もあります。
警察や運営に連絡をして、アカウントを取り戻せないか確認してみましょう。
しかし、メタバースについては十分な法整備がされていないため、アカウントを取り戻すのに時間がかかるかもしれません。
まとめると、
- 個人情報が流出してしまう
- 企業の機密情報を流出してしまう
- 故意に悪質な操作をされてしまう
- 不正な購入・契約を結ばれてしまう
- アカウントが利用できなくなってしまう
の以上5つが、メタバースのなりすましにより起こりうるリスクでした。
では、どのような対策をすればいいのでしょうか。
【個人向け】メタバースのなりすましを防ぐ対策2つ
個人の方がメタバースを利用する際には、なりすましに遭わないために対策をしておきましょう。
主な対策は以下の2つがあります。
- ログイン時のID・パスワードを強固なものにしておく
- 二段階認証などは、極力設定しておく
詳しい方法について、解説します。
【対策1】ログイン時のID・パスワードを強固なものにしておく
なりすましを防ぐためには、ログインする際のIDやパスワードを強固なものにしておきましょう。
具体的には以下の点を踏まえて、パスワードを決めましょう。
- パスワードの文字列を長め（12文字以上）にする
- 小文字だけでなく、大文字や記号も含める
- 誕生日は避ける
- 英数字はABCDE、12345など単純な順番にしない
- ほかのサービスで使用しているパスワードは使わない
パスワードを解読する際、可能な組み合わせをすべて試して、ログインを試みる手口があります。
パスワードの文字列が長いほど、解読に時間がかかります。そのため、なるべくパスワードの文字列は長めに設定しましょう。
また、誕生日のような個人情報をもとにしたパスワードを設定すると、なりすまし被害に遭うリスクが高くなります。
ログインIDやパスワードは、慎重に決めましょう。
【対策2】二段階認証などは、極力設定しておく
セキュリティを強固にするために、ほとんどの仮想通貨関連サービスで使われている対策は、二段階認証です。
二段階認証とは、認証作業を2回に分ける方法です。つまり2回とも正しい情報を入力しなければログインができないため、なりすましのリスクを減らせます。
二段階認証には、主に以下の2種類があります。
- ログインIDとパスワードを2回入力させる
- トークンやSMSなど異なる方法でログインさせる
特に後者は、ログインIDとパスワード以外の認証作業が必要になるため、よりセキュリティが強固になるでしょう。
メタバースに登録するときは、すぐに設定を済ませておきましょう。
【事業者向け】メタバースのなりすましを防ぐ対策4つ
メタバースへの参入を考えている事業者もいるでしょう。事業者としてメタバースを利用するときは、利用者に安心してサービスを利用してもらうために、以下4つの対策を行いましょう。
- 多要素認証をつける
- IPアドレス制限を追加する
- eKYCサービスを導入する
- 不正アクセス検知システムを導入する
万が一、なりすまし被害に遭うと、顧客や取引先からの信用が失墜しかねません。必ず、対策を行っておきましょう。
【対策1】多要素認証をつける
不正の手口は巧妙化しており、IDやパスワードの入力だけでは、セキュリティを突破される可能性があります。
そこで必要な対策が多要素認証です、多要素認証とは、以下のように複数の認証方法を組み合わせた方法です。
| 要素 | 代表例 |
|---|---|
| 知識情報 | ・パスコード ・PINコード ・秘密の質問 |
| 所持情報 | ・SMS認証 ・ハードウェアトークン ・ICカード |
| 生体情報 | ・指紋認証 ・静脈認証 ・声紋認証 ・位置情報 |
認証方法が複数あるため、IDとパスワードが流出しても、不正ログインされるリスクが低くなります。
多くの企業で導入されている対策方法です。
【対策2】IPアドレス制限を追加する
IPアドレスを制限する方法も有効です。なりすましをしようとする第三者は、オフィスの外部から不正ログインを試みようとします。
しかし、メタバースのアカウントや運営ページへのアクセスを自社のIPアドレスのみに制限すれば、外部からアクセスできません。
ページにアクセスできない以上、なりすましのリスクを大幅に減らせます。さらに、リモートワークにも対応しているので、安心です。
ただし、すべてのサービスにIPアドレスを入れるのは、時間や費用の面から難しいといえます。
【対策3】eKYCサービスを導入する
eKYCサービスの導入も検討してみましょう。eKYCサービスとは、スマホやパソコンなどオンライン上で本人確認を完了できる方法です。
eKYCでは、「写真付きの本人確認書類の準備」や「利用者本人の容貌をその場で撮影」をしなければなりません。
さらに利用者本人の写真を撮影する際、目を動かしたり横を向いたりなどの動作も求めます。事前に撮影した写真も使えないため、なりすましを防げる可能性が上がります。
eKYCを実現できるサービスの例として、「TRUSTDOCK」があります。確認業務のアウトソーシングも可能ですし、サービスに最適なカスタマイズも可能です。
【対策4】不正アクセス検知システムを導入する
ここまで紹介してきた3つの方法で、なりすましを防ぐ対策自体はできます。しかし、ログインのたびに本人確認を厳重に行っていては、一般の利用者（不正者以外の人）からすると利便性がよくありません。
この時に利用すべきなのが、不正アクセス検知システムです。
不正アクセス検知システムはメタバースのなりすましを防ぐのに有効といえます。例えば、不正アクセス検知システムの「O-MOTION」では、すべてのユーザーではなく“不正の疑いがあるユーザー”にのみ多要素認証やeKYCを実施できます。
また、以下のような不正行為を事前に検知することも可能です。
- 機械による不正ログイン
- 人為的ななりすましログイン
- 同一人物による複数アカウントの登録
さらに、システムが自動的に検知作業を行うので、従業員の負担もかかりません。
「O-MOTION」について詳しく知りたい方は以下から無料資料をご覧ください。
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まとめ
なりすまし対策をしなければ、個人情報を悪用されたり不正購入をされたりするリスクがあります。
今後メタバースのサービスに事業者として参入する場合は、4つの対策を行いましょう。
- 多要素認証をつける
- IPアドレスを制限する
- eKYCサービスを導入する
- 不正アクセス検知システムを導入する
なりすまし被害の対策を行えば、売上減少や顧客からの信用が失墜するリスクも低くなります。
なお不正アクセス検知システムの導入を検討している方には、O-MOTIONがおすすめです。
O-MOTIONを導入すれば、なりすましに遭うリスクを下げられます。
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