「NFTという言葉を最近目にするようになったが、どういうものか理解できていない」
「なぜNFTが注目されているのか、いまどのような分野で活用されているのか知りたい」
このように悩んでいる方の疑問を解決するため、ここでは以下の内容をご紹介しています。
- NFTの概要
- NFTの特徴
- NFTを取引できるプラットフォーム（マーケットプレイス）
- NFTのメリット・デメリット
- NFTの活用事例
- NFTのよくある質問
NFTは過去に数億円の取引が実現した事例があり、今後もビジネスチャンスが期待できる分野です。一方で、法律の整備が追いついていなかったり購入プログラムに攻撃が仕掛けられて不正が発生したりするなど、NFTには課題も残っています。
この記事を読むことで、NFTの魅力や取引方法はもちろん、注意点についても分かります。NFTに興味関心がある人は、ぜひチェックしてください。
目次
NFTとは？なぜ注目されているのか解説！
ここでは、以下の内容についてご紹介します。
- NFTの定義
- 注目されている理由
- NFTの将来性
NFTとは「代替不可能なトークン」のことです。注目を浴びている理由としては、高額での取引事例が発生しており、取引量も伸びていることが挙げられます。
どういうことか、詳しく見てみましょう。
そもそもNFTとは？
NFTは「Non-Fungible Token（代替不可能なトークン）」の頭文字を取った言葉です。データにNFTを付与することで「唯一性」を与えることができます。
従来だと、画像のダウンロードやスクリーンショットなどを活用すれば、簡単にデジタルアートを複製できました。一方でNFTを付与したデジタルアートの場合、オリジナルのデータであるか否かは、データに割り振られた情報とブロックチェーン上の情報を照らし合わせることによって判断できます。
よってNFT化されたデータは、オリジナルとそれ以外を見分けることができるようになり、コピーされたデータにはない「唯一の価値」を持つようになりました。
NFTが注目されている理由とは？
「唯一無二のデータといっても、本当に価値が発生するのだろうか」と悩んでいる方もいるかと思います。しかし実際にNFT化されたデジタル作品が、マーケットプレイス上で高額取引されています。
たとえば、Twitterの創業者であるジャック・ドーシー氏の初ツイートがNFT化され、高額で取引された例が有名です。
米ツイッターの創業者であるジャック・ドーシー最高経営責任者（CEO）が2006年3月21日に投稿した初ツイートが22日、約291万ドル（約3億1千万円）で落札された。同ツイートは保有者の真正性などを証明できるノンファンジブル・トークン（NFT、代替不可能なトークン）というデジタル資産の形で競売にかけられた。
引用：日本経済新聞
日本経済新聞によれば、2022年1月時点の世界のNFT取引額は、16日時点で約35億ドル（約4,000億円）に達していることが明らかになりました。
そして、2025年にはメルカリもNFTを売買できる「メルカリNFT」を提供開始ししています。
これらの事例から、データのNFT化によって高額で売買される可能性もあることが判明し、多くの人の注目を集めています。
NFTの将来性は？
2022年1月時点で約35億ドル（約4,000億円）の取引が発生しているNFT市場は、今後も市場は拡大すると予想されています。
たとえば現時点では、NFTはゲームやデジタルアートといった分野での活用が中心です。しかし今後は、別の分野でもさらなるNFTの利用拡大が見込まれています。
たとえばメタバース空間では、以下のような用途での活用が期待されています。
- バーチャル不動産の売買
- バーチャル会場への入場チケットの売買
- バーチャル空間で利用するアバター*の売買
*服や髪型など、見た目を変更する要素
またNFTは、Twitter創業者の初ツイートが高額で取引されたように、意外な分野での活用が進む可能性もあります。NFTは様々な分野での活用が期待されており、今後も成長が期待されています。
最低限知っておきたいNFTの特徴4つ
ここからは、NFTについて知っておきたい特徴を4つご紹介します。
- 世界に一つだけのデジタル資産を持てる
- 仮想通貨のイーサリアムを利用して売買を行う
- 誰でもNFTを作って売買できる
- NFTアートなどの価値がクリエイターに還元されやすい
【特徴1】世界に一つだけのデジタル資産を持てる
NFTの特徴の1つに、世界で唯一のデジタル資産を所有できることがあります。NFT化したデータは、ブロックチェーンを活用して「本物/偽物」を見分けることが可能です。
たとえばデジタルアートの場合、データに識別するためのコードを付与し、取引記録を「ブロック」に残して管理します。ブロックに残した記録には、様々なセキュリティが施されているのはもちろん、多数の人とも共有されているため、改ざんを防ぐ仕組みが整っています。
仮にデータの改ざんが行われても、多数の人と共有されたデータを参照すれば、どれが本物（偽物）なのか、区別可能です。よって、データの改ざんを防ぐ仕組みが整っていると言えます。
NFTはブロックチェーンを活用して「データの唯一性」を担保できるため、世界で唯一のデジタル資産を所有できます。
【特徴2】仮想通貨のイーサリアムを利用して売買を行う
NFTは、主にイーサリアム（仮想通貨の1つ）のブロックチェーンを利用して売買を行います。NFTの売買には、ほとんどの場合、仮想通貨のイーサリアムが必要です。
NFTの取引には「ガス代」と呼ばれる手数料が発生します。ガス代は、NFT作品の売買や譲渡を行うときに必要です。イーサリアムは、仮想通貨取引所で購入できます。
【イーサリアムを購入できる、主な仮想通貨取引所】
- bitFlyer
- Coincheck
- DMMビットコイン
また主にNFTが取引されているブロックチェーンはイーサリアムですが、それ以外でもNFTの売買が行われています。
【イーサリアム以外でNFTの売買が行われている主なブロックチェーン】
- Polygon
- Polkadot
- FLOW Blockchain
【特徴3】誰でもNFTを作って売買できる
NFT作品は、マーケットプレイスで誰でも売買ができます。利用するマーケットプレイスにもよりますが、売買の流れは以下の通りです。
- マーケットプレイスにログイン
- ウォレット（口座）を作成
- 取引に必要な仮想通貨（主にイーサリアム）を入金
- NFT作品の販売条件を入力
- NFT作品をアップロード
NFT作品の作り方は、従来と同じです。たとえばデジタルアートの場合、IllustratorやPhotoshopなどのツールを使って作成します。作成したデジタルアートをマーケットプレイスにアップロードすることで、簡単にNFT作品として売買可能です。
【特徴4】NFTアートなどの価値がクリエイターに還元されやすい
一部のマーケットプレイスでは、「NFT作品が再販売された場合に取引額の一部が還元される機能」を実装しています。
NFTデジタルアートを作成・販売した場合、従来であればクリエイターが収益を得られるのは、最初に作品を売ったタイミングのみです。
しかしクリエイターへの還元機能を活用すれば、販売後も作品の売買に応じて報酬を得られます。たとえばロイヤリティを1％に設定したNFT作品が100万円で再販売された場合、クリエイターは1万円の収益を受け取れます。
※ガス代などの手数料を除く。
NFT作品の出品を考えている方は、再販売時のクリエイターへの還元機能も確認することをおすすめします。
NFTの取引ができるマーケットプレイス5選
ここでは、NFTの取引ができる主なマーケットプレイスを5つご紹介します。
| マーケットプレイス名 | 特徴 |
|---|---|
| メルカリNFT | ・メルカリのアカウントだけで簡単に利用開始できる ・OpenSeaと連携して安定したNFTの供給を実現 ・現物のトレーディングカードを買うことができる ・日本円でNFTの売買が可能 ・売上金は即受け取りできる |
| Coincheck NFT | ・ユーザー同士で暗号資産とNFTを交換可能 ・出品・購入時のガス代が不要 ・10種類以上の通貨で売買可能 |
| Opensea | ・世界規模のNFTマーケットプレイス ・様々なカテゴリーのNFTを、幅広く扱っている ・主にイーサリアムを利用して売買できる |
| Nifty Gateway | ・基本、ガス代が発生しない ・著名人のデジタルグッズを主に取り扱っている ・クレジットカードでの支払いや米ドルでの決済に対応 |
| Miime | ・ゲームのアイテムなどを主に取り扱っている ・売買が成立するとすぐに決済および所有権の移転が行われる ・イーサリアムまたは日本円で決済できる |
利用するマーケットプレイスによって、ガス代の有無や扱っているNFT作品に違いがあります。自分の目的に合ったマーケットプレイスを選ぶことが重要です。
NFTのメリット・デメリット
ここでは、NFTのメリットとデメリットについてご紹介します。
| メリット | デメリット |
|---|---|
|
|
NFTのメリット
デジタル作品をNFT化すると、スクショで複製されても所有者のデータまで削除・改変できないため、「唯一性」という付加価値を付与できます。またマーケットプレイスによっては、転売されるとクリエイターに収益の一部が還元される仕組みもあります。
同じ規格のNFT作品なら、様々な場所で取引できる点も魅力的です。理論上では、あるゲームのアイテムを別のゲームで利用することもできます。さらにNFTの作成手順は、通常のデジタルアート作品と同じ方法で作成した後、プラットフォームに登録するだけ、と簡単です。
NFTのデメリット
一方でNFTは比較的新しい技術のため、法律の整備が追いついていない点は、デメリットとして挙げられます。法律面でのトラブルに巻き込まれると、世間から注目を浴びる可能性があります。
また、出品されているNFT作品が必ずしも著作権者である保証もありません。たとえば有名なキャラクターのNFT作品を作成・販売した場合、この作品の所有者は作成した人にありますが、著作権はその有名なキャラクターを生み出した著作権者にあります。
著作権を侵害していると知らずに取引してしまうリスクもある、ということを覚えておきましょう。
ここまで紹介したメリット・デメリットをまとめると、以下の通りです。
- 【メリット】作成・販売が簡単かつ取引の自由度が高い
- 【デメリット】法律の整備が追いついていない
NFTは大きな可能性を感じる一方で、法律的な難しさもあることが分かりました。では実際にNFTはどのように活用されているのか、具体的な事例を見てみましょう。
NFTの活用事例3選
ここでは、実際にNFTが活用された事例を3つご紹介します。
- ゲームでの活用事例
- デジタルアートでの活用事例
- 思わぬ分野での活用事例
【事例1】ゲームでの活用事例
NFTはゲーム分野での活用が進んでいます。ゲームにNFTの技術を活用することで、以下のようなメリットがあります。
- ゲームで取得したアイテムが資産になる
- 不正行為（チート）を行いにくい
ブロックチェーンの技術を活用することで、ゲーム内アイテムが資産になります。従来のゲームでは、ゲーム内で入手したアイテムや通貨は、ゲーム外での利用ができません。
しかしNFTを活用したゲームなら、ゲーム内で取得したアイテムを異なるゲームで使用したり、マーケットプレイスで売買できたりします。
またNFTゲームはブロックチェーンで管理されているため、チートプレイヤーの早期発見が可能です。NFTが活用されている主なゲームは、以下の通りです。
- Crypto Spells
- My Crypto Heroes
- The Sandbox
【事例2】デジタルアートでの活用事例
デジタルアートにNFTを付与することで、希少性を持たせることができるようになりました。その結果、NFT化されたデジタルアートが高額で取引されています。
たとえば2021年3月、デジタルアート作家であるBeeple氏のNFT作品が6,930万ドル（約75億円）で落札され、話題になりました。また「週刊少年ジャンプ」などを発行する株式会社集英社は、人気マンガ「ONE PIECE」の活版印刷作品をNFT化して販売しました。
このように、デジタルアート分野でもNFTを用いた取引の事例があります。
【事例3】思わぬ分野での活用事例
ゲームやアート以外の分野でも、NFTの活用事例があります。主な事例について、まとめてご紹介します。
- Twitterの創業者ジャック・ドーシー氏の初ツイートをNFT化したデータが、約291万ドル（約3億1千万円）で落札
- NBAのレブロン・ジェームズ選手によるダンクシュート映像が約21万ドル（約2,400万円）で落札
- 経済誌『Forbes』のオンライン記事にて、「広告を表示しない権利」を付与した会員権がNFT化されて販売
このように、NFTは様々な分野での活用が期待できます。
NFTに関してよくある5つの質問と回答
ここでは、NFTのよくある質問を5つご紹介します。
- 不正が発生することはある？
- NFTアートのつくり方は？
- NFTの購入・販売方法は？
- NFTで転売はできる？
- NFTの市場規模は？
【質問1】不正が発生することはある？
不正が発生する可能性は、ゼロではありません。
NFTのマーケットプレイス『nanakusa』を運営しているSBINFT株式会社は、2021年10月8日、NFTが流出した件について報告書を公開しています。
3) NFT 流出の原因
NFTの購入処理を実行する権限を生成するプログラムに不正アクセスがなされたため、実行権限が不正に奪取されたことが直接的な原因となります。
結果として、販売価格を無視した価格で購入を実行したことで、無償同然でNFTの所有権が移動されました。
購入プログラムに攻撃を仕掛けてNFT作品をタダ同然で購入、高値で売却された事例があります。可能性としては、NFTでも不正が発生するリスクはあります。
【質問2】NFTアートのつくり方は？
NFTアートは、通常のデジタルアートと同じ方法で作成します。
たとえばデジタルアートを作成する場合は、IllustratorやPhotoshopといったツールを活用し、作品を制作します。その後、マーケットプレイス上で、作品の詳細を記入してアップロードすることで、NFTアートとして出品可能です。
【質問3】NFTの購入・販売方法は？
NFT作品は、マーケットプレイスから購入もしくは販売できます。NFTを取引できるマーケットプレイスの一例は、以下の通りです。
- Coincheck NFT
- Opensea
- Nifty Gateway
- Miime
NFTの販売は、マーケットプレイスにて作品の詳細を記入してアップロードすると出品できます。
また取引には、仮想通貨（主にイーサリアム）やクレジットカードが利用できます。支払い方法はマーケットプレイスによって異なるため、購入時に確認しましょう。
【質問4】NFTで転売はできる？
NFT作品は転売可能です。マーケットプレイス上で、NFT作品の転売（出品・購入）ができます。
なおマーケットプレイスによっては、NFT作品のクリエイターに、再販売された金額の一部が還元される仕組みもあります。たとえばロイヤリティを1％に設定した場合、再販売価格の1％がクリエイターに還元されるため、作品の作成者からみるとお得です。
※ガス代など手数料は除く
【質問5】NFTの市場規模は？
日本経済新聞によると、2022年1月16日時点でのNFT取引額が35億ドル（約4000億円）*に達した、と報じています。
またPR TIMESの記事によると、2030年にNFTの市場規模は約3,600億ドル（約41兆円）**に達するという予測も出ております。
まとめ：NFTは今後も成長する可能性がある
NFTの概要をご紹介しました。ここで、紹介した内容を整理します。
|
NFTは、ゲームやデジタルアート分野を中心に活用が進んでいます。また最近では、メタバース空間でバーチャル不動産を売買したり、アバターの売買といった取引にも、NFTが活用されているサービスもあるのです。
一方でNFTの購入プログラムに攻撃を仕掛けて、作品をほぼ無料で購入して高値で売却する、といった被害も発生しています。NFTは今後も盛り上がりを期待できますが、法律面でのトラブルや不正な攻撃の被害に遭う、といったリスクもあることを覚えておきましょう。
