不正検知・ノウハウ

3Dセキュアの普及率と、効果が見込めるクレジットカード決済の不正利用対策について

セキュリティ対策の1つである「3Dセキュア」の普及率はどれくらいなのでしょうか。

この記事では

  • 3Dセキュアの普及率
  • 3Dセキュア2.0とは
  • 3Dセキュアとの併用でより効果が見込めるセキュリティ対策

といった情報をご紹介します。

クレジットカード決済の不正利用対策として挙げられる「3Dセキュア」

3Dセキュアとは各カード会社(ブランド)が設定する本人認証サービスです。ECなどの非対面での決済時に、本人確認として使われます。

  • VISA・・・VISA認証サービス
  • Mastercard・・・SecureCode

など、各クレジットカード会社毎に異なる名称を付けている場合もありますが、総称として本人認証サービスと呼ばれており、今回はその中でも代表的な3Dセキュアとしてお伝えしていきます。

3Dセキュアで照合するパスワードは、クレジットカードの契約時等に設定します。

このパスワードはクレジットカード券面に記載されている情報とは異なるものです。
つまり3Dセキュアを設定するとクレジットカードの券面・内部データにない「カードの持ち主しか知らない情報」で本人確認が行えるため、不正利用防止につながります。

その他、クレジットカードのメリットやデメリットに関してはこちらの記事で解説しています。

3Dセキュアの普及率は発行会社ごとに異なる

3Dセキュアの普及率は発行会社毎に異なります。

未導入のカードブランドもありますし、カードの持ち主がパスワードを設定していない場合もあります。

2017年には、以下のような報道もありました。

Visa リスク& データ・プロダクツ SVP & Global Headのマーク・ネルソン氏によると、「Visaでは、3-Dセキュア 1.0を16年間展開してきましたが、現在、10%のコマースが活用しています」と説明したように、9割の加盟店は導入していないことが課題だ。
3-Dセキュアがこれまで普及してこなかった理由として、まずユーザー体験が理想通りではなく、離脱が起こることが挙げられる。
サイトによっては、20〜30%の売上減になったケースもある。

引用:「3-Dセキュア2.0」とは何か? 非対面決済におけるセキュリティ対策の切り札になるか │ ビジネス+IT

そのため3Dセキュアの普及率は他のセキュリティ対策よりも低い結果となりました。

2017年、こうした状況を背景に利用者の利便性向上とより安全な決済環境を見据え「3Dセキュア2.0」が誕生しました。

3Dセキュア2.0ではリスクの高い5%ほどの取引のみに対して承認を要求(リスクベース認証)することで、利便性とセキュリティを両立しています。

また日本では、2018年の改正割賦販売法の施行を受けてクレジット取引セキュリティ対策協議会が発表した「実行計画2019」でも、3Dセキュアは効果的なセキュリティ対策として紹介されています。

参考:経済産業省|クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた「実行計画2019」を取りまとめました

とはいえ、3Dセキュアの認証に必要なパスワードを含めた決済情報を入力させる手口(フィッシング等)もあります。3Dセキュアだけでセキュリティ対策が万全というわけではありません。

そこでECサイト事業者としては他のセキュリティ対策と組み合わせた導入が理想的です。

3Dセキュア以外のクレジットカード決済の不正利用対策

3Dセキュア以外のクレジットカードの不正利用対策としては、

  • 券面認証(セキュリティコード)の利用
  • 不正検知サービスの導入
  • 配送先情報の蓄積

といったものが挙げられます。

「券面認証(セキュリティコード)の利用」とはクレジットカードに記載されている3桁もしくは4桁の数字を照合する本人確認方法です。

そして「不正検知サービス」とは

  • 取引データ
  • 統計分析
  • 検知サービスそれぞれのノウハウ

といった情報から、決済を行う前に危険性を判断するシステムです。

「配送先情報の蓄積」とは、購入商品の配送先をこれまでに不正利用に使われた場所と照らし合わせ、商品の発送前に検知する方法です。

これらは前項でも触れたクレジット取引セキュリティ対策協議会が発表した「実行計画2019」でも紹介されています。

詳しくはこちらの記事で解説しているため、3Dセキュアと併せて導入予定という方はぜひご覧ください。

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