フィッシングサイトとは、実在するショッピングサイトや金融機関のサイトなどを装って、個人情報を騙し取るサイトのことです。
一般的にフィッシングサイトの被害に遭うのは消費者と思われがちですが、実は企業もダメージを受けることをご存知でしょうか。
本記事では、
- フィッシングサイトの概要や主な手口
- フィッシングサイトを検知する3つの方法
- フィッシングサイトを作られることで企業が受ける3つの被害例
について解説します。
フィッシングサイトを検知する方法を今すぐ知りたい方は、下記をクリックしてください！
＞＞フィッシングサイトを検知する3つの方法
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目次
実はフィッシングサイトは企業が受けるダメージも大きい
フィッシングサイトとは、実在するサイトの偽サイトを作り、「クレジットカード情報」「氏名」「住所」「メールアドレス」「パスワード」などの個人情報をだまし取るサイトのことです。
フィッシングサイトによる被害は増加しており、悪用者による手口も巧妙化してきました。
具体的には、次のような手口が知られています。
| メール | 金融機関やクレジットカード会社などを装ってメールを送信し、偽サイトへ誘導する |
|---|---|
| SNS | 投稿やダイレクトメッセージなどにURLを記載し、偽サイトへ誘導する |
| SEO | 公式サイトより上位にフィッシングサイトを表示させてクリックさせる |
利用者がフィッシングサイトに登録したり、サイト上で商品を購入したりすると
- 個人情報の取得後に悪用される
- 代金だけ請求されて商品は届かない
といった被害に遭ってしまいます。
フィッシングサイトの見分け方や情報流出を守る方法の詳細は、下記記事で詳しく解説していますのでご参照ください。
実は、フィッシングサイトによって被害を受けるのは利用者だけではありません。
企業がフィッシングサイトを作られてしまうと、
- 売上が減少する
- 利用者の信用を失う
- 被害者からのクレームや問い合わせが増える
といったダメージを受け、最悪の場合は企業存続の危機に陥ってしまいます。
では、企業にできる対策にはどのようなものがあるのでしょうか。
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フィッシングサイトを検知する3つの方法
先述したように、フィッシングサイトが作られてしまうと利用者だけではなく企業も大きな被害を受けます。
企業が被害を防ぐには、いち早くフィッシングサイトを検知して、被害を最小限に食い止める対策が必要です。
この章ではフィッシングサイトを検知する、下記3つの方法を解説します。
- ドメイン登録を監視する
- 偽ドメイン探索サービスを導入する
- フィッシング対策サービスを導入する
フィッシング対策は早期におこなうほど効果が高いと言われていますので、自社でできる対策はないかご検討ください。
【方法1】ドメイン登録を監視する
1つ目は、ドメイン登録を監視する方法です。
公式サイトが「cacco.co.jp（※当サイト運営企業）」だとすれば、フィッシングサイトは
- 「caccoo.co.jp」
- 「cocca.co.jp」
など、類似したスペルのドメイン登録をする場合があります。
類似のドメインは、できるだけ事前に自社で登録しておくことがおすすめです。
ただし、すべての類似ドメインの登録を防ぐのは困難であるため、あわせてドメイン登録の監視をおこないましょう。
ドメイン登録を監視し続けることで、フィッシング攻撃の予兆を検知できます。
【方法2】偽ドメイン探索サービスを導入する
偽のドメインを探索するサービスがあります。
セキュリティのプロに、偽ドメインを早めに検知してもらえる点が大きなメリットです。
また、自社でドメイン調査する手間が省けることから、業務効率化にもつながります。
偽ドメインが見つかったときには閉鎖依頼をしてもらえるサービスもあるため、自社での対応が難しい場合はプロに委託しましょう。
【方法3】フィッシング対策サービスを導入する
フィッシング対策サービスを導入するのもおすすめです。
なかには、AIによってフィッシングサイトの立ち上がりを検知し、迅速にサイトの閉鎖依頼をおこなうサービスもあります。
フィッシング対策を素人がおこなうのはハードルが高くコストもかかるため、プロに委託したほうが確実かつ低コストで済みます。
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フィッシングサイトを作られることで企業が受ける3つの被害例
フィッシングサイトを作られることで企業が受ける被害例は、主に次の3つです。
- 売上が減少する
- 利用者の信用を失う
- 被害者からのクレームや問い合わせが増える
冒頭で一部だけ紹介しましたが、本章では詳しく解説します。
【被害例1】売上が減少する
消費者がブランド名や会社名で検索した際、公式サイトよりもフィッシングサイトが上位表示されることがあります。
また、SNSで公式サイトを偽って投稿しているケースもあり、偽サイトに気づかず消費者が訪問してしまうことも少なくありません。
本来、公式サイトで商品を購入してくれるはずだった消費者が、フィッシングサイトで購入することで売上が減少してしまいます。
また、リピーターになるはずだった顧客を取り逃す可能性もあるため、大きな機会損失につながります。
【被害例2】利用者の信用を失う
正規の事業者に過失がないにも拘（かか）わらず、フィッシングサイトの被害者は正規の事業者や公式サイトにネガティブなイメージを持ってしまう場合があります。
たとえば「このサイトで商品を買おうとしたら騙された」のように、フィッシングサイトの悪いイメージと公式サイトのイメージを結びつけてしまうのです。
また、公式サイトと勘違いしたままSNSなどに悪評を投稿してしまう場合もあり、その投稿を見た第三者からの信用も失う可能性があります。
【被害例3】被害者からのクレームや問い合わせが増える
フィッシングサイトの被害者から、
- 「代金を支払ったのに商品が届かない」
- 「このサイトと値段が違うけど本当？」
- 「賠償責任を負うべきではないか」
などのクレームや問い合わせが、公式サイトに寄せられる場合があります。
これらの対応に時間を取られてしまうと、コア業務に使う時間を削られてしまい、結果的に業務が回らなくなるという悪循環に陥りかねません。
このように、フィッシングサイトを作られると企業が受けるダメージも大きいため、できる対策から始めてみるのがおすすめです。
まとめ：フィッシングサイト対策をおこなって顧客と自社を守ろう
フィッシングサイトは手口が巧妙化しており、被害も増加しています。
企業がフィッシングサイトを作られてしまった場合、次のような被害を受ける可能性があるため注意しなければなりません。
【フィッシングサイトを作られることで企業が受ける3つの被害例】
- 売上が減少する
- 利用者の信用を失う
- 被害者からのクレームや問い合わせが増える
被害を防ぐためには、フィッシングサイトをいち早く検知することが重要です。
フィッシングサイトを検知する方法として、次のようなものが挙げられます。
【フィッシングサイトを検知する3つの方法】
- ドメイン登録を監視する
- 偽ドメイン探索サービスを導入する
- フィッシング対策サービスを導入する
フィッシングサイト対策サービスを導入すれば、セキュリティのプロがいち早くフィッシングサイトを検知して、閉鎖依頼を実施してくれます。
自社での対策に不安がある場合は、プロに委託してみてはいかがでしょうか。
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また、下記記事ではフィッシングサイトをはじめとする「フィッシング詐欺」の手口や見分け方などを解説しています。
フィッシング詐欺への対策も紹介していますので、ぜひチェックしてみてください。
