不正検知・ノウハウ

クレジットカード決済の不正検知対策を行うための体制構築・オペレーションを解説

ECサイトにおける不正検知対策の体制構築・オペレーションを検討する場合、自社のみで行う方法や不正検知対策システムを利用する方法などがあります。

この記事ではその不正検知対策の内容や、検討する上での判断基準についてまとめました。

ECサイトでの不正検知対策の必要性

ECサイトにおける不正には様々なものがあります。

例えば2018年のクレジットカード番号盗用による不正利用の被害総額は187.6億円でした。

これに加え、代引き決済や後払い決済でも不正が行われる場合があります。

そのため自社サイトで通販を行う事業者としては何らかの対策をとる必要があります。

自社のみで不正検知対策を行う場合のオペレーション

1つ目は自社のみで不正検知対策を行う場合です。

受注システムやカートの設定をすることで、海外カードを受け付けない仕様にしたり上限金額や複数注文の際にアラートを出したりもできますし、高額商品、IPアドレス、配送先住所の確認などをオペレーション担当者がチェックしたうえで、怪しい注文に対し本人確認、決済代行会社やクレジットカード会社への属性確認を行うこともできます。
こうした審査の結果、安全な決済方法へ誘導することも考えられます。

「配送先住所の確認」というのは

  • 海外転送サービスを使っていないか
  • 配送先がホテルや一時滞在先などを利用していないか
  • 不動産空き室ではないか

といった部分を確認します。しかし、近頃は民泊など判断しにくいケースもあります。

自社のみで対策をとる場合、こういった様々な情報の確認と日々の運用がスムーズに行えるよう体制構築をする必要があります。

注文件数の増加などで対応が難しくなってきたり、不正注文の見逃しが出てきたりということがあれば、不正検知対策システムの検討がおすすめです。

不正検知対策システムを利用した場合のオペレーション

不正検知対策システムとは、通常と異なるような取引を購入金額や頻度、配送先住所など様々な情報から不正を未然に見つけるものです。

チェックする項目は利用するシステムにもよりますが、例えば

  • 購入上限金額○○○○円以上
  • 一定時間内に××回以上の購入を行う

など、通常では考えにくい購入内容をシステム的に洗い出し、さらにこれまで担当者が目視確認していたような情報もあわせて自動でチェックして、アラートを出すことができます。

そうした注文だけを担当者が確認するフローにすれば対策効率が大きく向上します。また、明らかに不正と思われる注文は自動で拒否したり、前払いなどの決済方法へ誘導することも可能です。

不正利用対策ツールを利用すれば、

  • 不正かどうかの判断基準が明確になる
  • 人の手によるチェックよりも一貫して審査ができるようになり確実性が増す
  • チェックの手間が減るので人件費を削減できる
  • 繁忙期や担当者の異動・退職時にも精度を維持・同じ条件で運用できる

といったメリットが得られます。

不正検知システムのメリットデメリットについてはこちらの記事にまとめていますのでぜひご覧ください。

ECサイトの現状にあった体制構築・オペレーションを

確認する注文件数が多く細かい情報まで確認しきれない、巧妙化する不正手口に対応が追いつかないこともあるかと思います。

不正検知対策の体制構築・オペレーションにあたってはECサイトの運営状況・今後の伸びなどをを考慮した上で選択しましょう。

不正検知システムなど、具体的なツールに関してはこちらの記事で解説しています。ぜひ併せてご覧ください。

「2021 最新版!クレジットカード不正の現状」 EC 不正 223億円の背景に新たな手口が?

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