「クレジットマスターを防ぐ対策が知りたい」
「クレジットマスターによってどんな被害が発生するの?」
など、最近耳にすることが多いクレジットマスターの脅威を感じているEC事業者が増えてきました。
クレジットマスターとは、カード番号の規則性を利用して他人のクレジットカードを不正利用する犯罪行為のことです。
クレジットマスターによる大量アタックが行われると大量のオーソリが発生し、決済手数料の負担が重くなったりサーバーに負担がかかり決済処理に悪影響が発生したりします。
この記事では、
- クレジットマスターの大量アタックにより発生する被害
- クレジットマスターによる被害を防ぐ対策
などを解説していきます。
EC事業者は本記事を一読することで、クレジットマスターによる不正利用を防ぐために何をするべきかが見えてくるでしょう。
また、クレジットカードの不正利用についての現状をまとめた資料を下記からダウンロードできるので、ぜひチェックしてください。
目次
クレジットマスターの被害額は過去最高を更新し続けている
まず初めに、クレジットマスターの被害額について見ていきます。
クレジットマスターの被害額は、過去最高を更新し続けているのが現状で、深刻な社会問題と言っても過言ではありません。
以下グラフの赤枠で囲ってある部分を見ると分かりますが、番号登用被害額は年々増加していて、2023年1月~9月の時点で376.3億円の被害が発生しています。
※引用:日本クレジット協会
今後も番号盗用によるクレジットカードの不正利用は続くことが予想されるため、EC事業者は不正利用への対策を早急に進めていきましょう。
また、クレジットカードの不正利用は番号盗用の他にも様々な手口で行われているので、様々な手口に対応できる対策を行っていく必要があるでしょう。
クレジットカードの不正利用手口については、以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてください。
なぜクレジットカード不正利用被害が増えてきているのか?
手法、実態、背景を株式会社かっこ O-PLUX事業部 事業部長 小野瀬が動画で解説
クレジットマスターによりEC事業者が受ける被害4つ
ここからは、実際にクレジットマスターの大量アタックをされることによりEC事業者が受ける被害について紹介していきます。
クレジットマスターの大量アタックによりEC事業者が受ける被害は4つです。
- オーソリゼーションの大量発生による負担増加
- 犯罪グループの標的にされる
- 大量アタックによりサーバーがダウンする
- 顧客からの信用を失う
それぞれ詳しく解説していきます。
1. オーソリゼーションの大量発生による負担増加
クレジットマスターの被害を受けると、オーソリゼーションが大量に発生してEC事業者の負担が増加します。
オーソリゼーションとは、顧客がカード決済を利用した時に与信情報をクレジットカード会社に自動で確認する手続きのことです。
オーソリゼーションではEC事業者は決済手数料を支払わなければいけないので、オーソリゼーションが大量に発生することで手数料負担が増してしまうということです。
2. 犯罪グループの標的にされる
クレジットマスターによる不正行為が発生してしまった場合、犯罪グループに「セキュリティ対策の甘い」サイトと認識されやすくなります。
一度でも犯罪グループに目をつけられると、数千から数万件の不正アクセスを受ける可能性があり、さらなる不正行為が発生してしまう恐れがあるでしょう。
3. 大量アタックによりサーバーがダウンする
クレジットマスターの大量アタックをされると、負荷がかかりサーバーがダウンしてしまうことがあります。
サーバーがダウンすることで、正規顧客からの売上機会を失うことになり、EC事業者にとっては大きな損失を招く恐れもあるでしょう。
また、復旧作業を行うなどで時間や手間がかかり、業務効率化が低下するだけではなく無駄な人件費がかかってしまいます。
4. 顧客からの信用を失う
クレジットマスターの被害に遭ったECサイトとして周知されてしまうと、顧客から「セキュリティ対策が甘いサイトでは購入したくない」と思われてしまう可能性があります。
またクレジットマスターの大量アタックによりサーバーがダウンすることで、「欲しい時に購入できない残念なお店」だと思われ、信用を失うことにも繋がります。
信用問題は売上に大きく関係しているので、信用を失わないためにもクレジットマスター対策を必ず行うようにしましょう。
また、クレジットマスターによるサーバーダウンが原因の炎上や風評被害に備えて、以下から資料をダウンロードして参考にしてください。
クレジットマスターによる被害を防ぐ対策4つ
前章では、クレジットマスターによる被害が大きいことをお伝えしたので、ここからは被害を受けないための対策について紹介していきます。
クレジットマスターによる被害を防ぐ対策は4つあります。
- 入力制限を設ける
- reCAPTCHAを導入する
- 3Dセキュア(本人認証サービス)を導入する
- 不正注文検知システムを導入する
それぞれ詳しく解説していきます。
【対策1】入力制限を設ける
入力制限を設けることで、クレジットマスターによる大量アタックを防止できます。
クレジットマスターは、規則性をもとに考えられるカード番号をフォームに大量入力して不正利用する行為のため、入力制限を設けることは対策として有効と言えるでしょう。
ただし、正規利用者が連続で入力ミスをした場合もブロックしてしまうため、途中で購入手続きをやめてしまう「カゴ落ち」のリスクもあります。
【対策2】reCAPTCHAを導入する
reCAPTCHAを導入することで、悪質なbot対策を行うことができるでしょう。
reCAPTCHAは、「私はロボットではありません」と記載されたチェックボックスにチェックを求めたり、歪んだ英数字を読み取らせてbotと人間を区別するセキュリティツールです。
このように、reCAPTCHAを導入することはbot対策では有効ですが、人の手でクレジットマスターが行われている場合は突破されてしまう危険性があります。
【対策3】3Dセキュア(本人認証サービス)を導入する
クレジットマスター対策では、3Dセキュア(本人認証サービス)を導入することも有効的です。
3Dセキュアとは、インターネットショッピングで決済する際にリスクの高い取引に対してワンタイムパスワードなどで認証するシステムのことです。
このようにリスクの高い取引に対してのみ本人認証を行うので、「カゴ落ち」リスクを抑えながらクレジットマスター対策が行えると言えるでしょう。
またクレジットカード・セキュリティガイドラインでは、2025年3月末までに原則全ての加盟店に対して3Dセキュアの導入を求めています。
しかし、3Dセキュアだけではクレジットマスター対策は万全とは言えず、3Dセキュアと不正注文検知システムを併用することで万全な対策を行うことができると言えるでしょう。
※参考:かっこ株式会社|O-PLUX
3Dセキュアと不正注文検知システムを併用すべき理由については、以下の記事で詳しく解説しているので参考にしてください。
\大手事業者の3Dセキュアと不正検知システムの併用事例あり/ ※2022年10月より3Dセキュア2.0に移行となり、3Dセキュア1.0は提供が終了となります。
3Dセキュア2.0についてはこちらをご参照ください。
【対策4】不正注文検知システムを導入する
クレジットマスターを防ぐならbot対策や3Dセキュアと同時に、人間による不正行為を発見しブロックする不正注文検知システムの導入をおすすめします。
不正注文検知システムとは、不正な購入を注文時に検知し発送前に商品提供をストップするシステムのことです。
先程もお伝えしましたが、reCAPTCHAや3Dセキュアだけでは人の手によって行われるクレジットマスターを完全にブロックすることはできません。
そこでbotと人の手によって行われる不正行為両方をブロックするためには、クレジットマスター対策最強と言える不正注文検知システムの導入が必要となってくるということです。
クレジットマスター対策を行うなら不正注文検知システム「O-PLUX」がおすすめ
クレジットマスター対策を行うための不正注文検知システムなら、「O-PLUX」がおすすめです。
O-PLUXがクレジットマスターを止められる理由は、注文画面やカード情報登録画面などでオーソリゼーションの前にデバイス情報や属性情報など複数の要素でリアルタイムに審査を行い、クレジットマスターが疑われる決済はオーソリゼーションに進まないようにするからです。
このようにO-PLUXは、注文に不審な点がないかを複数の要素でリアルタイムに解析しているので、高精度且つ瞬時に判定できます。
※参考:かっこ株式会社|O-PLUX
O-PLUXについて詳しく知りたい方は、以下の記事でも解説しているので本記事と併せて参考にしてください。
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O-PLUXのトライアルはこちら
コストを抑えるなら「不正チェッカー」がおすすめ
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まとめ
クレジットマスターは、カード所有者だけが被害を受けるのではなく、EC事業者が受ける被害も大きいということがお分かりいただけたことでしょう。
クレジットマスターによりEC事業者が受ける被害は4つです。
- オーソリゼーションの大量発生による負担増加
- 犯罪グループの標的にされる
- 大量アタックによりサーバーがダウンする
- 顧客からの信用を失う
最悪の場合、ECサイト運営の継続に大きなダメージを与える可能性もあるので、クレジットマスター対策は早急に行うようにしましょう。
クレジットマスターによる被害を防ぐ対策は4つです。
- 入力制限を設ける
- reCAPTCHAを導入する
- 3Dセキュア(本人認証サービス)を導入する
- 不正注文検知システムを導入する
botと人の手の両方の不正行為を防ぐためには、不正注文検知システムを導入するのがおすすめです。
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