「株式会社JTB」は、2021年8月18日に海外グループ会社へ第三者からの不正アクセスが確認されたことを発表しました。
「JTB」は、2016年にもメール攻撃によって793万人分の個人情報が漏えいする被害に合っていて、不正者に頻繁に狙われていることがわかります。
今回の記事では、
- 今回の事件の概要
- なぜ不正アクセスが起こったのか
- 不正アクセスの対策方法
についてお話していきます。
この「JTB」の一件についてや、今回の不正アクセスは防ぐことができたのか・企業ができる対策は何かを解説していきます。
なお、不正アクセスの種類やリスク詳細はこちらの記事もぜひご覧ください。
目次
「JTB」海外グループ会社が不正アクセスにより情報流出
株式会社JTBの海外グループ会社「JTB Americas,Ltd.」「JTB USA, Inc.」「JTB International（Canada）, Ltd.」にて、2,525件のローマ字氏名及び、2,396件の『RAKUなびサポート』のログインID（メールアドレス）が流出している可能性があることを、発表しました。
※引用：株式会社JTB
この発表によると、2012年1月～2020年6月の期間内にJTBの海外企画旅行商品「ルックJTB」でアメリカ、カナダに旅行したユーザーの情報が流出してしまっています。
その内訳は以下の通りです。
- ローマ字氏名
- 『RAKUなびサポート』ログインID（＝メールアドレス）
「ローマ字氏名」と「メールアドレス」は別々に管理しており、2つの情報が紐づいた状態にはなっていないそうです。（名前とメールは一致できない）
現時点では上記2つ以外の情報の流出は無い、とのことです。
同発表では、流出した情報の詳や今後の対策について、以下のように公式HPで発表しています。
保有する個人情報が多いほど不正アクセスで狙われやすい
「JTB」は、日本をはじめとする世界各国に関連会社を保有する大手旅行会社です。
今回「JTB」が流出したローマ字氏名・ログインID（メールアドレス）は、不正者が他のサイトで不正に利用する可能性があり、情報改ざんやカードの不正利用が起こりやすいのでとても危険です。
また、2021年8月26日にも、外部からサーバに不正アクセスされサイトが一部利用できない状況にあったことを発表しています。（参考：JTBUSA）
冒頭でもお伝えしたように「JTB」（今回正式にはJTBの子会社）は、2016年にも不正者からの攻撃によって個人情報を流出しています。
この件での個人情報・クレジットカード情報の流出はありませんが、不正アクセスを受けたという事実は変わりません。
個人情報を多く所持している大手企業は不正者からも狙われやすいです。今回のように繰り返し不正アクセスの被害にあう可能性はどの企業にもあり、不正アクセスへの対策は不正者がいなくなるまで行う必要があります。
「JTB」の個人情報流出の原因は？
今回の「JTB」のユーザー情報流出の原因は、開示がないため詳細については不明です。
しかし、このようなこのようなユーザー情報の流出は、一般的にシステムの脆弱性を狙った不正アクセスの手口だと考えます。
企業の個人情報を狙っている不正者は、システムの脆弱性を狙うことが多く不正アクセスの手口としても多くなってきています。
不正者は、狙った企業のシステムの構造やないようを精査し、脆弱性を狙って不正アクセスを実行しユーザー情報や個人情報を盗取したりシステムを改ざんしたりします。
システムの脆弱性を狙った不正アクセスを防ぐには？
システムの脆弱性を狙った不正アクセスの被害を防ぐには、IPS/IDS、WAFといったセキュリティシステムを用いることが効果的です。
つまり、これらのセキュリティシステムを用いることで、システムの脆弱性を狙った不正アクセスの被害は防げる可能性があります。
IPS/IDS・WAFについては、以下の漫画で分かりやすく解説しているので是非ご覧ください。
- IPS/IDSについて知ってみる
『第2話 IPS/IDS編〜特集：漫画でわかるセキュリティ入門〜』
https://frauddetection.cacco.co.jp/media/sp_security/sp_security-02/
- WAFについて知ってみる
『WAF編〜特集：漫画でわかるセキュリティ入門〜』
https://frauddetection.cacco.co.jp/media/sp_security/sp_security-03/
不正アクセスは未然に防げる
不正アクセスは被害が起こってからでは遅く、利用者だけでなく自社にも多くの影響を及ぼします。
今回の「JTB」のように、個人情報漏洩が起こると、企業の信頼を落としてしまったり利用者が減少してしまう可能性があります。
自社のシステムが不正者に狙われていないか・不正アクセスを未然に防ぎたい、などとお考えであれば弊社が開発・提供をしている「O-MOTION」までご相談ください。
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